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会長:山地 憲治(やまじ けんじ)
(公財)地球環境産業技術研究機構(RITE) 理事・研究所長

「活力ある日本エネルギー学会の未来にむけて」


 第25代会長を拝命致しました山地 憲治です。
 本学会は1921年に設立された燃料懇話会(翌年、燃料協会に改称)を起源とし、90年を超える歴史を持つ伝統ある学会です。1991年には日本エネルギー学会と改称し、エネルギーに関する総合的な学術団体として活動しています。この間、エネルギーをめぐる諸問題は様々に変化してきました。
 過去30年程度を振り返りましても、第2次石油危機を契機に石油価格は大きく変動し、1990年代には、国内ではエネルギー産業の規制緩和が進みました。その一方で、京都議定書など地球温暖化問題への国際的取組みが本格化し、CO2削減がエネルギーの重要課題として定着しました。また、21世紀に入っても変化はより急速に進んでいます。キーワードだけ取り上げても、中国やインド、ブラジルなど新興国の経済成長とエネルギー需要の増大、地球温暖化対策の進展、中東地域の政情不安定、石油価格の暴騰と急落、北米を中心としたシェール革命などです。さらにわが国では2011年3月の東日本大震災の影響があります。このような状況の中で、政府は2014年4月に第4次エネルギー基本計画を閣議決定しましたが、この時点でエネルギーミックスの数量的目標は示されておらず、政策目標とすべき2030年のエネルギーミックスの姿を模索中です。
 わが国のエネルギー政策の基本目標は、供給安定性(Energy Security)、経済性(Economy)及び環境適合性(Environment)の確保、つまり、3Eです。これを現在の条件の下でバランスよく達成することは難問ですが、日本エネルギー学会には、エネルギーに関わる様々な分野の専門家が集っており、難問の解決に尽力できると思っています。今こそ学会活動の活性化をさらに推し進めて本学会の総合力を発揮する必要があります。
 学会活動の活性化のためには、活動基盤である財務を健全に維持し、会員の増強を図ることが基盤になります。昨年からは企画委員会を中心にさらなる財務の健全化や諸活動の活性化のために中期計画の議論を進めております。
 本学会の主たる活動は、14の部会と4つの支部(北海道、東北、関西、西部)の企画・運営によって行われており、部会・支部活動は学会のコアの活動です。中期計画では部会活動のさらなる活性化についても議論しており、部会間の交流を活発に行い日本エネルギー学会として総合力を発揮できるよう、具体的な検討を進めてまいります。
 このような学会活動の活性化を支えるのは、一人ひとりの会員の皆様です。わが国の困難なエネルギー問題を解決するという気概を持って、会員の皆様には学会活動に積極的な参加をお願い致します。また、これからは特に女性会員の活躍が重要です。現在の正会員のうち、女性は90名強で7%弱を占めるにすぎません。エネルギーに関する知識や活動は男女を問わずあり、今後は、まずは女性会員比率1割を目指し、部会活動等にも女性会員のリーダーシップを期待したいと思います。
 学会の未来に向けて、私自身全力を尽くす覚悟で取り組みますので、皆様のご支援、ご協力を賜りますようお願い申し上げます。